[生き残り戦略]会社員でも才能発掘した方が良い理由

こんにちは、澤田です。
今回は、20代～30代の会社員の方にオススメの記事です。
社会での「危機」も扱うため、ネガティブな情報に触れたくない方はお控えください。

会社員の給料が上がらない理由、ビジネス界への理解

会社員は上司の指示でどんな作業も担います。言い換えると「自ら付加価値を生まない人」です。
では、上司や会社が付加価値を生むのか？と言うと、現在の日本では違うようです。

2010年の各国の労働分配率(人件費を付加価値の合計で割った数字)
日本：71.8%
イギリス：70.4%
アメリカ：67.4%
ドイツ：66.5%

日本は人件費が低いと言われるので、この割合が高いのは「付加価値が低いこと」のが原因となります。
ちなみに、よく聞く「価格競争」は「付加価値を生み出さない」事業活動です。
近年、日本企業の多くは「付加価値を生み出せていない」ため、これが日本経済停滞の根本原因といえそうです。
付加価値を生み出す企業の例は、アップル社がわかりやすいでしょう。結果、会社時価総額も社員の給料も高い。
現在の会社員の給料が上がらない理由は「付加価値を生み出してない」ためです。

働き方改革の会社への影響

「同一労働同一賃金」「残業時間を減らす」は社員は嬉しいでしょうが、経営者は悩みの種でしかありません。
そもそも、付加価値を生み出せない企業は倒産リスクが高まるだけです。
真に働き方改革をやるなら「全国民が新しい価値を生み出す活動」に拘り、担える人と、支える人が責任を取る方向へ向かう政策やお金を回す方が良いと思っております。

テクノロジー発展とその影響

2015年にM・A・オズボーン氏が消える職業を論文で発表しました。

消える職業：電話営業員、タクシー運転手、手縫裁縫師、法律事務所の事務員・秘書、不動産の仲介・ブローカー、レジ係、税務申告書作成者、クレジットカード・保険・ローンの審査員、経理担当者、小売営業員、データ入力者、医療事務員、保険・飛び込み営業員、モデルなど
生き残る職業：ソーシャルワーカー、小学校の先生、聴覚訓練士、心理カウンセラー、人事マネージャー、内科医・外科医・口腔外科医・看護師、聖職者、振付師、セールスエンジニア、マーケティング責任者、経営者など
「雇用の未来・コンピューター化によって仕事は失われるのか」

AI・ロボットの発達が原因です。現在、投資の世界では機械vs機械で株の売買が行われる程、発展してます。

生き残り戦略で必要なこと

今は「新しい価値を生み出す人」が、社内レベルなら全社員、社会レベルなら企業で存在を求められています。
逆を言うと「何でもやります」と言うゼネラリストはAI・ロボットに職を取られます。2020年現在、新型コロナウィルスで社会や経済に激変があり、加速する可能性があります。
会社員での生き残りに「あなたしか生み出せない付加価値があるか？」が大事になります。そのため「あなたの強み(才能)を活かす」「自ら責任を取る」ことが必須になってきます。